ハイテクノロジー推進研究所

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マルチメディア推進フォーラム PART1017【オンライン限定】
「海底ケーブル通信をめぐる最新動向」

メール申込用フォーマット PDFファイル(FAX申込書付き)
開催日2026年9月18日(金) 13時00分~16時25分
場所オンライン限定
受講料52,370円 (消費税込)

趣旨・論点

●海底ケーブル通信の現状と課題
●世界のプレイヤーの状況
●地政学リスクとビジネススキームの変化
●海底ケーブル通信に必要なテクノロジーの変化

固定系の光ケーブル通信、モバイル基地局が、グローバルベンダに席巻されつつある中、海底ケーブル通信は、米サブコム、仏アルカテル・サブマリン・ネットワークス、NECの大手3社でシェア9割を握っている。
日本は、北米とアジアを結ぶ国際海底ケーブルのハブとしても重要な拠点となっている一方、東シナ海、南シナ海は多くの海底ケーブルが敷設されているため、棄損事故も集中している。

海底ケーブル通信は、地球30周分(120万km)が張り巡らされており、国際通信の99%を担っていて、地政学リスク上も重要である。
昨今の海底ケーブルは、コンソーシアムによる協力体制から、AI需要の増加傾向もあって、GAFAなどのハイパースケーラによる所有も増えている。
また、統合、実装、運用までを包括的にサポートする中国勢(HMN Tech)の台頭も気になるところである。

本フォーラムでは、海底ケーブル通信を取り巻く環境の変化、日本の取り組み、海底ケーブル通信に必要なマルチコアファイバ、デジタルコヒーレントによるトランスポンダの多値化、WSSの導入、WDM装置の大容量化などの技術の変化について説明し、海底ケーブル通信の特殊性、重要性、および今後の展望について議論する。

(座長)
東京大学 名誉教授  齊 藤 忠 夫



スケジュール

各講演最後に質疑応答を設けてあります。

(基調講演)「海底ケーブル通信の果たす役割」
● 海底ケーブル通信の位置づけ
● 海底ケーブル通信に期待するもの
● 日本の技術発展に向けて

東京大学 名誉教授
齊 藤 忠 夫 氏

「海底ケーブルをめぐる現状と課題」
● データセンタ需要、多ルート化
● 海洋ビジネスの特殊性、コンソーシアムからハイパースケーラ関与
案件へ
● 防護対策、地政学リスクへの対応

総務省
総合通信基盤局 電気通信事業部
電気通信経済安全保障室長
林  大 輔 氏

(休憩)

「海底ケーブル通信の市場動向と取組み」
● 海底ケーブル通信に必要な技術(光ケーブル、通信装置)
● 海底ケーブル通信の技術動向と取組み
● 海洋ビジネスの展望

日本電気株式会社
社会インフラ関係部門 海洋システム事業部門
上席プロフェッショナル 技術主幹
稲 田 喜 久 氏

(休憩)

「海底ケーブルの敷設・保守・運用」
● 海底ケーブル通信の使命と役割
● 強固なインフラ構築のために
● 陸上局舎の老朽化対策
● 敷設・保守・運用の一気通貫対応

KDDI株式会社
コア技術統括本部 ビジネスインフラ技術本部
衛星・海底ケーブル技術部 海底ケーブル技術グループ
グループリーダー
竹 島 公 貴 氏

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