マルチメディア推進フォーラム PART949【オンライン限定】
｢1日で解る『データセンター最新事情』」
～ＤＣの市況や最新技術（HPC/NW/ﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞｸﾗｳﾄﾞ、省電力、仮想DC等）を総まとめ～
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| 開催日 | 2024年6月7日(金) 13時00分～16時50分 |
|---|---|
| 場所 | オンライン限定 |
| 受講料 | 52,370円 （消費税込） |
趣旨・論点
●クラウド/データセンターを取り巻く環境と国内外の市況・データセンターを取り巻く環境
-生成系ＡＩの活況、暗号資産／マイニング
-膨大な計算量と電力使用量
・ＧＡＦＡＭ等の動き
・国内の動向 等
●データセンターの最新技術動向
・ネットワーキング
-ハイパフォーマンス・コンピューティング（HPC）とこれを支えるNW
-ハイブリッド・クラウド
・省エネ技術
●ＮＴＴグループの仮想データセンターへの取り組み
ＩＴサービスの利用無くしては考えられない現代社会。そのような中、新たに開発されてくるＩＴサービスは、デファクトスタンダードとしてクラウドサービスが採用され、さらにクラウド上で、生成ＡＩを基盤として開発されたアプリケーション／サービスが利用されるケースも急拡大しています。
このような背景の下、これらサービス／サービス基盤を支えるデータセンターへのニーズは拡大の一途で、現実にＧＡＦＡＭを始めとしたメガクラウドベンダーによるデータセンターの新規開発は国内外を問わず留まることを知らないようにも見えます。
今後もＩＣＴ技術の進化は止まることはなく、ＩＣＴの活用が益々拡大するにつれ、大容量・高速通信の利用も相俟って、データセンターへの需要はうなぎ登り増えていくことも予想されてもいます。
データセンターの用途が、上記の様に高度な計算・アプリケーションを扱うハイパフォーマンスコンピューティング（ＨＰＣ）が中心となることにより、データセンターにはこれらを支える新たなネットワーキング技術（ＲＤＭＡネットワーキング、ハイブリッドクラウド対応）や、高密度ケーブル配線技術（イントラＤＣも含んで）、またＧＰＵやＦＰＧＡなどのチップを搭載した高発熱サーバー、並びにこれらサーバーを搭載した高発熱ラックに対応した高度な冷却能力、さらには拡大する電力消費に対する省エネルギー性能も重要となり、それぞれの技術に革新が進められています。
本講演では、一層の拡大を見せるクラウドサービスを支えるデータセンターに焦点を絞り、その現状と今後予想される展開（国内外）と課題、また生成ＡＩ系サービスに代表される新しい利用形態とこれを支える最新技術について、その全体を（一日で網羅的に）知り、さらにはＮＴＴが大阪万博後の商用化に取り組むＩＯＷＮ／ＡＰＮを活用した仮想データセンターについても調査することを通じて、データセンタービジネスへの理解を深めるとともに、ＩＣＴ産業に関わる人にとっての「データセンター」の価値と可能性について明らかにしていきます。
（座長－総合司会）
東京大学 名誉教授 齊 藤 忠 夫
スケジュール
各講演最後に質疑応答を設けてあります。
- （基調講演）「クラウド/データセンターを取り巻く環境」
- 東京大学 名誉教授
齊 藤 忠 夫 氏
- 「世界と日本のデータセンター事情」
- ●データセンタービジネスの市場展望
●データセンターサービスの今後の展開
●今後の課題と日本の位置づけ
- 株式会社情報通信総合研究所
主任研究員
左 高 大 平 氏
- 株式会社情報通信総合研究所
- 「データセンターの最新技術➀ﾊｲﾊﾟﾌｫｰﾏﾝｽｺﾝﾋﾟｭｰﾃｨﾝｸﾞとその背景」
- ●ハイパフォーマンスコンピューティング（HPC）とは
HPC登場の背景
-HPCアプリケーション（ＨＰＣ×ＡＩ）
-RDMAネットワーキング
-HPCaaS、ハイブリッドクラウド
●インテル社のデータセンター／ＨＰＣに向けた取り組み
- インテル株式会社
パブリックセクター事業本部
HPC事業開発部長
矢 澤 克 巳 氏
- インテル株式会社
（休憩）
- 「データセンターの最新技術②データセンターの省エネ技術」
- ●データセンターをめぐる最新動向、環境変化について
●データセンターの省エネ化、脱炭素に向けた取り組み（冷却等も含む）
●IOWN APNとデータセンターの現在地と将来に向けた取り組みについて
- NTTコミュニケーションズ株式会社
クラウド＆ネットワークサービス部
第二サービス部門 部門長
松 林 修 氏
- NTTコミュニケーションズ株式会社
- 「ＩＯＷＮ ＡＰＮによる仮想データセンタ」
- ●需要家としてのＮＴＴ
●データセンターの課題
●ＮＴＴの目指す仮想データセンタ
- 日本電信電話株式会社
研究開発マーケティング本部
研究企画部門 IOWN推進室 担当課長
海 沼 義 彦 氏
- 日本電信電話株式会社
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