ハイテクノロジー推進研究所

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マルチメディア推進フォーラム PART871【オンライン限定】
「隆盛を極める動画配信とCDN(コンテンツ・デリバリー・ネットワーク)の最新動向」

メール申込用フォーマット PDFファイル(FAX申込書付き)
開催日2021年11月11日(木) 13時00分~17時00分
場所オンライン限定
受講料52,370円 (消費税込)

趣旨・論点

●通信の発展と動画配信の登場
●動画配信を巡る動き
・ニューノーマルによるトレンド
・動画配信ビジネスの最新動向(国内、海外)
●動画配信を支えるCDNの最新事情
・CDNの技術とビジネスの最新状況
●次世代の動画配信(ライブ配信)と次世代のCDNについて
・ライブ配信に求められるもの
・次世代CDN実現に向けた取り組み

ニューノーマルにより、オンライン購入やキャッシュレス決済を始めとした様々な行動のデジタルシフトが進んでおり、中でも動画視聴の伸びが著しい。
動画視聴については、TV視聴はその代表例であるが、若い世代ではかなり前からYoutubeを始めとしたネット配信動画の視聴時間がTV視聴時間を超えたと言われており、ここに来て50代以上でもネット利用時間(必ずしも動画視聴に限るわけではないが)がテレビ視聴時間を上回ったとのリポートもある。

このネット配信動画については、国内では無料配信型のサービス(YoutubeやABEMA、TV局の提供する後追い視聴型のサービスなど)が中心となっているが、有料視聴が定着している米国においてはnetflixやHuluなどの有料動画配信会社がオリジナルのコンテンツも作成してその地位を確固としており、日本でもコネクティッドTV(ネットに接続するTVセット)の普及と相まって、その行方に注目が集まり出している。
動画配信には多くの場合CDN(コンテンツ・デリバリー・ネットワーク)と呼ばれる、その目的に即したネットワークが用いられている。CDNは、数多くのキャッシュサーバーなどで構成するプラットフォームを用いることにより、Webサイト上の(動画や画像など)コンテンツを迅速にエンドユーザーに届けるための仕組みであり、このCDNの仕組みを利用して、企業向けに画像や動画を多用するWebサイトの配信を代行するサービスをCDNサービスと呼んでいる。

CDNサービスの事業者は、キャッシュサーバーをインターネットのIX(相互接続点)に近い位置や、大手プロバイダーのネットワーク内などに配置し、加速度的に増大する動画配信等のトラフィック処理を支えることで既に“黒子”以上の存在となっており、このCDNサービス事業者の動向からも目が離せない。

このような既存のCDNも一方で、今後需要が増えて行くと予想される“ライブ中継”においては、時には力不足となる可能性が指摘されている。例えば、オンサイトとリモートが共存する双方向ライブのようなケースでは、歓声や掛け声も同期することが重要となるが、現行の仕組みではレイテンシーの問題から双方向性の達成が難しく、これを実現するシステムや次世代のCDNを目指す動きも始まっている。

本講演では、ニューノーマルにおけるデジタルシフトについて動画視聴に焦点を置き、国内や海外を含めたその動向について動画配信ビジネスの実態も含めて調査するとともに、これを支えるCDNの最新の技術・ビジネス動向、更にはライブ配信や次世代のCDNの実現を目指す取り組みを調査することで、国内の情報通信産業に関係するプレーヤがこの潮流に乗り遅れずにビジネスチャンスを掴むための方策についても議論していく。

(座長-総合司会)
東京大学  名誉教授  齊 藤 忠 夫

スケジュール

各講演最後に質疑応答を設けてあります。

(基調講演)
「通信の発展と動画配信登場の背景」
●ブロードバンドの発展の歴史
●動画配信の登場とその背景

東京大学 名誉教授
齊 藤 忠 夫 氏
「動画配信を巡る最新事情」
●動画配信を巡る動き
・これまでの動き
・ニューノーマルによる新たなトレンド
●動画配信ビジネスの最新動向(国内、海外)

株式会社情報総合通信研究所
ICTリサーチ・コンサルティング部
研究員
船 津 宏 輝 氏

(休憩)

「動画配信の隆盛を支えるCDNの最新動向」
●アカマイの概要とミッション
●コンテンツ配信技術の変遷
●アカマイの今後の取組み

アカマイ・テクノロジーズ
プロダクトマネージャ
伊 藤  崇 氏

(休憩)

「NTTグループの次世代の動画配信」
●次世代の動画配信に求められるもの
・ライブ配信の課題と実現に向けた取り組み
●NTTグループの目指すライブ配信と次世代CDN

NTT
人間情報研究所
主幹研究員
山 本 隆 二 氏

フォーラム・セミナーFORUM・SEMINAR

開催決定
開催予定
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    「データセンターの需要増に対応するための省電力化・再エネ利用に向けた取組み」
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    「反射板を用いたモバイルネットワークのカバレッジ拡張」
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